選択式の数字について
平成３０年の選択式の数字に絡んでくる選択肢は、１６０（８問×２０選択肢）中８１選択肢ありました。
選択肢の半分が数字に絡んだ肢ということになります。
数字と一概にいっても
・金額
・年齢
・生年月日
・期間や期日
・人数
・割合
等々があります。
数字に関しては、覚えてさえいれば正誤が明確です。
うる覚えや中途半端な記憶では、正誤が導き出せません。
数字に関しては、白黒明確なのでしっかり暗記することが必要です。
併せて、下記は平成２６年と平成３０年の「労務管理その他の一般常識」の問題です。
（平成２６年）
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一般雇用主であって、常時雇用する労働者が［ Ｂ ］以上の企業は、次世代育成支援対策推進法（平成１５年法律案１２０号）に基づいて、従業員の仕事と子育ての両立を図るために一般事業主行動計画を策定し、一般への公表、従業員への周知、所轄都道府県労働局長への提出による厚生労働大臣への届出が義務づけられている。 |
Ｂの答えは「１０１人」です。
続いて今回の平成３０年の問題です。
（平成３０年）
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出生率を上げるには、女性が働きながら子どもを産み育てられるようになることが重要な条件の一つである。それを実現するための一施策として、［ C ］が施行され、同法に基づいて、２０１１年 ４ 月からは、常時雇用する労働者が［ Ｄ ］ 以上の企業に一般事業主行動計画の策定が義務化されている。 |
Ｃ：次世代育成支援対策推進法
Ｄ：101人
上記のように平成２６年の問題をしっかり押さえていれば、容易な問題です。
労１の選択式は、例年難問が出題されていますが、５つの穴の内必ず取れる問題も出題されています。
今回平成３０年の労一のＣとＤは、必ず得点を挙げなければいけない問題ということになります。
